JHIサマリー日本語版トップ

レーティング:[監訳者による格付け]
★★…是非読むことをお勧めする論文 ★…読むことをお勧めする論文

2003 年の SARS から 2009 年の H1N1 まで:次のパンデミックに備えるための台湾からの教訓

From SARS in 2003 to H1N1 in 2009: lessons learned from Taiwan in preparation for the next pandemic

M.-Y. Yen*, A.W.-H. Chiu, J. Schwartz, C.-C. King, Y.E. Lin, S.-C. Chang, D. Armstrong, P.-R. Hsueh
*Yang-Ming University School of Medicine, Taiwan

Journal of Hospital Infection (2014) 87, 185-193


将来起こり得る鳥インフルエンザ(H5N1)、鳥インフルエンザ(H7N9)、または中東呼吸器症候群(MERS)のパンデミックに備えて、および 2003 年の重症急性呼吸器症候群(SARS)への対応を中心として、台湾の台北市はパンデミック制御のための広範な新規戦略を策定してきた。これらの戦略は、2009 年のインフルエンザ(H1N1)アウトブレイク時に検証を受けることとなった。本稿では、さらに広い範囲の国際的な公衆衛生コミュニティにとって重要な教訓を導き出すことを目的として、近年の複数のパンデミックの経験を契機とした台北におけるパンデミックへの備えについて評価する。パンデミックへの対応と制御に関する台湾および台北の疾病対策センター(Centers for Disease Control;CDC)のデータを利用し、特に院内通行管理バンドルを重視した院内介入・医学的介入に詳しく触れつつ、両行政府によるパンデミック対応方針の変更の効果を継時的に評価した。SARS およびインフルエンザ(H1N1)2009 は、台湾および台北の CDC が将来のパンデミックに対する戦略の継続的な改善・修正を推進することとなった。パンデミックの対応・制御のためのこれらの新規戦略は、これまでパンデミックの暫定的な封じ込め・制御に大いに有効であったが、効果的なワクチン接種プログラムの開発・実施については依然として進行中である。このような事例に関する台北の経験が示すように、中等度または重度のパンデミックインフルエンザの軽減を図る際には、院内通行管理バンドルと院内介入・医学的介入の併用や、学校・地域を対象とした介入などからなる段階的プロセスによって、ワクチン開発を待つ間の効果的な暫定的対応が可能になる。ワクチン開発が成功した折には、パンデミック制御効果を最大化するために、脆弱者集団、医療従事者、および学童に対してワクチンの優先的分配を行うべきである。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
台湾 CDC が 2003 年の SARS、2009 年のインフルエンザ(H1N1)に対して実施した対応策をレビュー、アセスメントし、今後の対策を検討した論文である。本論文で紹介されている活動や、アセスメントのプロセスは、国・地域単位、医療施設単位というふうに規模が異なっても、われわれが今後の備えとして対策を考えるときの参考になると思われる。また、本文中に触れられている院内通行管理バンドル(Traffic Control Bundling)については以前の論文にその詳細が紹介されている。このようなバンドルはパンデミックのときに有効であると思われるが、確実な実施のためには普段から状況を想定した訓練を行う必要がある。

監訳者注:
院内通行管理バンドル(Traffic Control Bundling):本誌既報参照。

消毒薬および生体消毒薬に対する感受性低下は医療環境におけるリスクか? 主張・反論形式の総説★★

Is reduced susceptibility to disinfectants and antiseptics a risk in healthcare settings? A point/ counterpoint review

S. Harbarth*, S. Tuan Soh, C. Horner, M.H. Wilcox
*Geneva University Hospitals and Medical School, Switzerland

Journal of Hospital Infection (2014) 87, 194-202


背景
生体消毒薬が広範かつ多量に使用されていることを考慮すると、それらの使用の影響に関する大規模な研究が、特に診療の場においてほとんど行われていないことは驚嘆すべきである。読者らの見解によるが、このことは、生体消毒薬に対する感受性低下や、特に全身投与される抗菌薬に対する交差耐性がこの感受性低下によってもたらされているのではないかといったことは、懸念すべき問題ではないという確信を反映しているか、またはその潜在的脅威についての知識が相対的に欠如していることの反映のいずれかであろう。

目的
この主張・反論形式の総説では、「医療環境での消毒薬・生体消毒薬に対する感受性低下を憂慮すべきか?」という問いに対して、種々の見解および考え得る解答を提示する。

方法
このテーマは、2013 年 5 月 4 日に米国ジョージア州のアトランタで開催された「SHEA Spring Conference 2013:Advancing healthcare epidemiology and the role of the environment(医療疫学の前進と環境の役割)」での MHW(主張)と SH(反論)によるディベートの主題である。本総説は、ディベートで提示された主要テーマに関する全般的な発表内容であり、文献のシステマティックレビューではない。

結果
診療の場で生体消毒薬に対する感受性が低下していることを示す実例が存在するが、現時点では、生体消毒薬に対する感受性低下が重要な臨床的問題であることを示す強いエビデンスはない。殺生物活性を有する成分の使用が適応となると考えられる状況が増加していることを考慮すると、感受性低下が生じる可能性は依然として懸念事項である。

結論
生体消毒薬への曝露後でも生存可能な細菌株の選択が生じるのかといった、微生物学的または臨床的に意図せぬ影響を評価するサーベイランス研究に沿って、生体消毒薬の臨床使用は変更すべきであろう。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
方法にも記載されているとおり、本論文は 2013 年に開催された SHEA Spring Conference 2013 でのディベートを総説としてまとめたものである。執筆者は網羅的なレビューではないとしているが、テーマに沿った論文が数多く紹介されており、まとめて勉強するよい機会である。

欧州の病院におけるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(meticillin-resistant Staphylococcus aureus;MRSA)血流感染の予防:病院の方針を超えた実践

Prevention of meticillin-resistant Staphylococcus aureus bloodstream infections in European hospitals: moving beyond policies

M.A. Borg*, M. Hulscher, E.A. Scicluna, J. Richards, J.-M. Azanowsky, D. Xuereb, A. Huis, M.L. Moro, H.C. Maltezou, U. Frank
*Mater Dei Hospital and University of Malta, Malta

Journal of Hospital Infection (2014) 87, 203-211


背景
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(meticillin-resistant Staphylococcus aureus;MRSA)菌血症は感染制御および抗菌薬適正使用の改善によって減少し得ることを示すエビデンスが存在する。

目的
欧州の病院での感染制御および抗菌薬適正使用の実施状況について調査すること、および MRSA 保菌率の低下に関連する取り組みを特定すること。

方法
欧州の病院に対して、院内サーベイランス、手指衛生、静脈内デバイスの管理、入院時スクリーニング、隔離策、抗菌薬処方、病院の人口統計学的特性、および 2010 年における血液培養による MRSA 分離に関するオンライン質問票を送付した。

結果
欧州 29 か国の病院から、合計 269 件の回答があった。MRSA 保菌率低値と有意に関連する因子は、新規発生に関するサーベイランスの実施、根本原因分析の実施、手指衛生の必要性に関する義務的研修、手指衛生不遵守の継続に関する責任の評価、および抗菌薬処方時の多職種チームの関与であった。MRSA 保菌率別の患者群の間に、静脈内カテーテル挿入方針および管理方針の存在に関するばらつきはみられなかった。しかし、保菌率が低い病院では、末梢および中心静脈カテーテルの挿入と管理に関する能力評価プログラムを多く有していた。英国とアイルランドの病院では感染制御および抗菌薬適正使用の実施率が高く、これらは MRSA 保菌率低値と有意に関連していたが、南欧の病院では実施率が低かった。重回帰分析により MRSA 保菌率低値との有意な関連が認められた因子は、高リスク患者の隔離、根本原因分析の実施、看護師を対象とした手指衛生に関する義務的研修、および微生物専門家と感染症専門医を交えた共同の病棟回診であった。

結論
医療従事者の責任評価、当事者意識、チームワーク、および能力評価の浸透を含む感染制御および抗菌薬適正使用に関する積極的な取り組みは、MRSA 保菌指標の改善との関連が認められた。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
感染制御にウルトラ C はない、ということを再認識させられる論文である。中でも、根本原因分析、義務的研修の実施、専門家による病棟回診などの積極的な取り組みが、低い MRSA 検出率への鍵となることが結果として示されたことは興味深い。

クロストリジウム・ディフィシル(Clostridium difficile)感染予防のための欧州各国のガイドライン:定性的システマティックレビュー

National European guidelines for the prevention of Clostridium difficile infection: a systematic qualitative review

M. Martin*, W. Zingg, E. Knoll, C. Wilson, M. Dettenkofer a on behalf of the PROHIBIT study group
*University Medical Center Freiburg, Germany

Journal of Hospital Infection (2014) 87, 212-219


背景
クロストリジウム・ディフィシル(Clostridium difficile)は院内下痢症の最も頻度が高い起因菌であり、感染予防の重要なテーマの 1 つである。

目的
C. difficile 感染予防に関する欧州各国のガイドラインについて調査すること、それらのエビデンスの基盤となっている推奨項目について精査すること、および各国のガイドライン間および欧州疾病予防管理センター(ECDC)の指針との一致点について精査すること。

方法
欧州 34 か国の ECDC の医療関連感染サーベイランスの連絡窓口(National Contact Point)とその他の医療関連感染担当者に対して、オンライン質問票への回答と自国のガイドラインの提示を依頼した。英語、フランス語、またはドイツ語以外のガイドラインについては英語に翻訳した。2008 年の ECDC の指針を基準として主要項目のマトリクスを作成し、定性的分析を行った。評価プロセスは 2 名の評価者が独立して実施した。

結果
合計 34 名が質問票に回答し、合計 15 件のガイドラインの提示を受けた。34 か国中 6 か国(18%)は、自国のガイドラインの作成・改訂の基盤として ECDC の指針を使用したと回答した。各ガイドラインの対象と詳細度には大きなばらつきがみられた。推奨レベルが格付けされていたのは 6 件のガイドラインと ECDC の指針のみであった。格付け方式については、格付けカテゴリーの設定に大きなばらつきがみられた。さらに、各ガイドラインによって、同様の項目のエビデンスレベルが異なっていた。

結論
ECDC の指針は、現時点では各国の C. difficile 感染予防ガイドラインの作成・改訂に強い影響を及ぼしていない。ばらつきがみられる理由の 1 つとして、推奨事項を各国の状況に即したものにする必要があることが挙げられる。ガイドラインの作成に際して国際的に認められている指針を使用することは、ガイドラインの質改善に有用であると考えられる。実施状況の監視・監査に関する推奨があれば、これらのガイドラインはより有用なものとなるであろう。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
ECDC が 2008 年に作成した C. difficile 感染予防ガイドラインが、欧州各国でそれぞれ作成した C. difficile ガイドラインに与える影響が少ないことから、今後の ECDC のガイドラインの作成・改訂のあり方について議論した論文である。ただし欧州各国のガイドラインの大半は 2008 年かそれ以前に作成されているので、時期的にみてある程度仕方がないことではないかと思われる。それよりも、C. difficile 感染対策についての推奨が結構、国によってばらつきがあることが面白い。1 度自施設の C. difficile 感染対策のマニュアルと見比べてみるとよいだろう。

ドイツの 32 の集中治療室における中央作成による教育的介入の中心ライン関連血流感染予防に対する効果を評価するための時系列分析

Time-series analysis to observe the impact of a centrally organized educational intervention on the prevention of central-line-associated bloodstream infections in 32 German intensive care units

S. Hansen*, F. Schwab, S. Schneider, D. Sohr, P. Gastmeier, C. Geffers
*Charité - University Medicine Berlin, Germany

Journal of Hospital Infection (2014) 87, 220-226


背景
中心ライン関連血流感染(CLABSI)は予防策により減少するが、必ずしも実施されているわけではない。

目的
中央作成による教育プログラムがドイツの集中治療室(ICU)の CLABSI 発生率に及ぼす効果を調査すること。

方法
CLABSI 発生率が全国平均と同等またはそれ以上であるドイツの 32 の ICU を、277 の ICU および 67 の ICU を含む 2 つの対照群と比較した。予防策の実践状況および CLABSI 発生率の調査を 1 年間の介入プログラムの実施前、実施中、および実施後 2 年間に行った。各 ICU 内のクラスター効果を考慮した一般化線形モデルに基づく中断時系列分割回帰分析により、1 か月間の CLABSI 発生数と、時点、介入、およびその他の交絡因子との関連を推定した。

結果
合計で 266,471 中心ライン日に 508 件の CLABSI が認められた。ベースライン時のプールした平均 CLABSI 発生率は 1,000 中心ライン日あたり 2.29 であったが、追跡調査期間中は 1,000 中心ライン日あたり 1.64 まで有意に減少した。ベースライン時と比較した CLABSI 発生の相対リスクは介入期間中 0.88(95%信頼区間[CI]0.70 ~ 1.11)、追跡調査期間中 0.72(95%CI 0.58 ~ 0.88)であった。2 つの対照群ではいずれも変化はみられなかった。プログラムの実施が成功した後に、ICU における CLABSI 発生率の有意な低下が認められた。介入の実施に先行して CLABSI 発生率の低下がすでに認められていたが、研究への参加依頼と、包括的かつ多彩な研修資材の使用による CLABSI 予防に対する全般的な認識の向上が、実践に対する有益な効果を及ぼしたと考えられる。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
CLABSI 予防マニュアルを中央で作成し、32 の ICU からそれぞれトレーナーを 1 日コースの教育プログラムで育成し、実際にこの予防マニュアルをそれぞれの ICU で実施したところ CLABSI の発生率が低下したことを示した研究である。1 つの病院でも実際には難しいこのような伝達型の教育が、より大規模なスケールでも有効であることを示した重要な研究である。本文中にはマニュアルの具体的な項目や、その遵守率の教育前後の変化なども紹介されており、参考になるだろう。

グラム陰性病原菌が形成したバイオフィルムに対する過酸化水素系消毒薬の効果の評価

Evaluation of the effectiveness of hydrogen-peroxide-based disinfectants on biofilms formed by Gram-negative pathogens

P.K. Perumal*, M.E. Wand, J.M. Sutton, L.J. Bock
*Public Health England, Microbiology Services Division, Porton Down, Salisbury, UK

Journal of Hospital Infection (2014) 87, 227-233


背景
細菌の保菌および汚染を制御し、交差感染リスクの低下を図るために、過酸化水素(H2O2)系消毒薬が多くの様々な医療環境で広く用いられている。細菌汚染の優勢な形態はバイオフィルムであり、その根絶は困難であることはよく知られているが、これらの製剤の有効性試験は浮遊培養によって行われている。

目的
多剤耐性の表現型を有する 3 種類のグラム陰性病原菌のバイオフィルムを、種々の H2O2 系消毒薬を用いて効果的に根絶できるかどうかを明らかにすること。

方法
臨床分離菌株を含めて、アシネトバクター(Acinetobacter)属菌 7 株、肺炎桿菌(Klebsiella pneumoniae)7 株、および緑膿菌(Pseudomonas aeruginosa)7 株の浮遊培養および単一種の 24 時間培養したバイオフィルムを、通常の使用濃度の H2O2 および H2O2 系製剤に 1 分から 24 時間曝露した。菌の生残を観察した。

結果
製剤化されていない H2O2 および H2O2 製剤に対する浮遊培養の感受性レベルは、検査した全菌種および株で同様であり、H2O2 の最小発育阻止濃度(MIC)は 0.5 ~ 20 mM であった。しかし、H2O2 およびその製剤に対するバイオフィルムの感受性は、最大 266 倍低かった。感受性低下の程度は、各株のバイオフィルム形成能との相関がみられ、菌種間で異なっていた。酸性有効成分を含む 2 種類の製剤は短時間の曝露で良好な効果を示したが、エタノール含有製剤は効果の発現には長時間の曝露が必要であった。

結論
多剤耐性の院内感染病原菌臨床分離株のバイオフィルムの多くは、いくつかの通常の使用濃度の H2O2 系消毒薬に対して感受性を示さなかった。このことは、このような製剤によるこれらの病原体に対する有効性を損なっていると考えられる。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
多剤耐性菌の増加は医療施設関連感染においては脅威であり、患者と医療従事者間の交差感染を媒介する施設環境の清潔維持は重大な関心事である。近年、過酸化水素を利用した環境整備に関する論文が増えている。過酸化水素は、殺芽胞性をもつ広域スペクトルの消毒薬であり、液体として環境の清拭、蒸気として病室全体の消毒に使用されるなどその用途は広く、エタノールや銀などの成分が加えられた製剤も販売されている。本論文は、3 種類の耐性グラム陰性桿菌を用い、バイオフィルム産生下での各種消毒薬の効果をみている点が特徴である。バイオフィルムを形成した細菌を殺菌することは容易でないことは周知の事実であるが、バイオフィルム形成細菌に対して発育阻止には通常使用濃度よりも高い濃度が必要であることが確認された。

メタロ β-ラクタマーゼ産生緑膿菌(Pseudomonas aeruginosa)による院内感染:分子疫学、リスク因子、臨床的特徴、および転帰

Nosocomial infections with metallo-beta-lactamase-producing Pseudomonas aeruginosa: molecular epidemiology, risk factors, clinical features and outcomes

A. Lucena*, L.M. Dalla Costa, K.S. Nogueira, A.P. Matos, A.C. Gales, M.C. Paganini, M.E.S. Castro, S.M. Raboni
*Universidade Federal do Paraná, Brazil

Journal of Hospital Infection (2014) 87, 234-240


背景
メタロ β-ラクタマーゼ(MBL)はほぼすべての β-ラクタム系薬を加水分解する能力があるため、現在最も重要な薬剤耐性機序になっている。MBL 産生緑膿菌(Pseudomonas aeruginosa)は院内感染の重要な原因菌であり、特に集中治療室(ICU)では重篤な感染症に関連するとともに重大な臨床的リスクをもたらしていることから、その重要性は大きい。

目的
ブラジル南部の教育病院で経験した MBL 産生緑膿菌による院内感染について、分子疫学、リスク因子、および転帰を評価すること。

方法
2001 年 1 月から 2008 年 12 月に、異なる入院患者の臨床検体から 142 株のカルバペネム耐性緑膿菌が分離された。これらの分離株について MBL 産生性のスクリーニングを実施し、PCR 法、シークエンシング、パルスフィールド・ゲル電気泳動(PFGE)を行った。カルバペネム耐性 MBL 産生緑膿菌の感染患者を症例、カルバペネム耐性ではあるがMBL 非産生の緑膿菌感染患者を対照とした。

結果
カルバペネム耐性緑膿菌が検出された 142 例中 84 例が、米国疾病対策センター(CDC)の感染の基準に合致した。このうち MBL 産生株の感染は 58 例(69%)、MBL 非産生株の感染は 26 例(31%)であった。多変量解析から、ICU 入室期間(P = 0.003、オッズ比[OR]4.01、95%信頼区間[CI]1.15 ~ 14.01)および尿路感染症(P = 0.001、OR 9.67、95%CI 1.72 ~ 54.48)が MBL 産生緑膿菌感染の重要なリスク因子であることが示された。MBL 産生緑膿菌感染患者では、感染症の発症(P = 0.002)と死亡(P = 0.04)が早期に認められた。

結論
これらの結果から、MBL 産生緑膿菌感染症は重篤であることが示されるとともに、その院内感染の増加を防ぐため、戦略的な感染対策の改善が緊要であることが確認された。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
本邦においても耐性緑膿菌のうち MBL 産生株が問題になるケースは多い。本検討でも MBL 産生菌による感染症の早期発症と死亡が明らかにされた。本検討はまた、臨床的・疫学的のみならず分子疫学的にも詳細に長期の発生を解析し得た点で意義深い。増加に至った背景は地域や医療機関により異なるかもしれないが、本例での解析結果は十分参考になるものと考える。

透析部門における結核のスクリーニング:潜在性結核感染症の検出は問題の半分に過ぎない

Tuberculosis screening in a dialysis unit: detecting latent tuberculosis infection is only half the problem

S.O. Brij*, S.C. Beck, F. Kleemann, A.L. Jack, C. Wilkinson, D.A. Enoch
*Peterborough City Hospital, UK

Journal of Hospital Infection (2014) 87, 241-244


慢性腎臓病患者では結核発症のリスクが高くなる。本稿では、肺結核に罹患した血液透析患者 1 例の検出と、その後の経験について報告する。初発症例と同時に透析を受けていた患者 41例中9 例がインターフェロン γ 遊離試験(IGRA)陽性と判定され、潜在性結核感染症として治療を受けた。当初は IGRA 陰性であった患者を 6 か月後に再検査したところ、さらに 3 例の IGRA 陽性患者が特定された。その後、12 か月時に全患者の再検査を行った。新規 IGRA 陽性症例は特定されず、職員および患者に活動性結核発症者はみられなかった。IGRA 陽性患者 12 例のうち、潜在性結核感染症の治療を完遂したのは 5 例のみであった。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
慢性腎臓病患者において結核はしばしば経験され、再活性化による高頻度の発症に加え、発症者からの曝露による新規の感染も懸念される。透析患者においては特に、透析室での曝露のリスクが高い。本報告は、排菌していた透析患者 1 名が及ぼす曝露のインパクトを IGRA を用いて明らかにした点が興味深い。

サイト内検索

Loading

アーカイブ

Reproduced from the Journal of Healthcare Infection, Volume 91, © 2015 The Healthcare Infection Society, with permission from Elsevier.
Although the translation was carried out with the permission of Elsevier, the translation has not been reviewed by Elsevier prior to posting online.