JHIサマリー日本語版トップ

レーティング:[監訳者による格付け]
★★…是非読むことをお勧めする論文 ★…読むことをお勧めする論文

西ロンドン病院ネットワークでのカルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌スクリーニング戦略から生じる隔離の需要★★

Isolation demand from carbapenemase-producing Enterobacteriaceae screening strategies based on a West London hospital network

V. Vella*, L.S.P. Moore, J.V. Robotham, F. Davies, G.J.C. Birgand, J.A. Otter, E. Brannigan, E. Dyakova, G.M. Knight, S. Mookerjee, A.H. Holmes
*Imperial College London, UK

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 118-124


目的
カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌(carbapenemase-producing Enterobacteriaceae;CPE)のハイリスク診療科に基づくスクリーニングから生じる隔離の需要および検出された CPE 負荷の潜在的割合を推定すること。

方法
ロンドンの 3 病院の臨床診療科グループを大腸菌(Escherichia coli)およびクレブシエラ(Klebsiella)属菌のカルバペネム耐性の発生率により順位づけた。接触予防病床利用日を以下の 3 つのスクリーニング戦略について推定した。戦略 1 :「循環器病および腎臓病科」、戦略 2 :戦略 1 プラス「専門的診療科」、戦略 3 :戦略 2 プラス「医療費個人負担の患者」。隔離病床利用率および潜在的 CPE の検出率を推定した。

結果
2014、2015 会計年度における 3 病院の入院 99,105 件のうち、戦略 1、2、3 によりそれぞれ 4,371 例(4.4%)、7,482 例(7.6%)、13,542 例(13.7%)をスクリーニングしたと考えられる。診療科の隔離病床利用率は、戦略、連続検査の回数、先制隔離が適用されたか否かに応じて 3%から 696%までと異なっていた。病院ネットワークでの潜在的 CPE 負荷の予想検出率も 17.1%から 47.5%までと様々であった。

結論
ハイリスク診療科に基づくスクリーニングには潜在的 CPE 負荷のほぼ半分を検出する潜在能力があり、患者レベルのリスク因子に基づくスクリーニングよりも実用的であると考えられる。先制隔離により、隔離の需要は大幅に増加する。CPE スクリーニング戦略では、リスクと資源とのバランスを取る必要がある。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
ここに書かれている「カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌」は、CRE と異なり、確実にカルバペネマーゼ産生が確認されたものである。従って、日本のように CRE を基準としていると、さらに隔離の対象者が増える可能性があり注意が必要である。

教育病院におけるカルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌の積極的症例探索:陽性率および定着のリスク因子★★

Active case finding for carbapenemase-producing Enterobacteriaceae in a teaching hospital: prevalence and risk factors for colonization

K. Poole*, R. George, V. Decraene, K. Shankar, J. Cawthorne, N. Savage,W. Welfare, A. Dodgson
*Public Health England North West, UK

Journal of Hospital Infection (2016) 92, 125-129


背景
ここ 10 年間、カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌(carbapenemase-producing Enterobacteriaceae;CPE)の陽性率が上昇している。基本的な感染予防および制御の実践により伝播リスクは低下するが、認識されていない保菌症例により伝播の潜在的リスクが生じる。

目的
CPE アウトブレイクが確認された大規模教育病院内で CPE の陽性率を推定し、定着に関連するリスク因子を探索すること。

方法
これまで CPE 陽性を示していなかった入院患者すべてに検査を実施した。人口統計学的データおよび病院エピソードデータも、先立つ 24 時間における抗菌薬およびプロトンポンプ阻害薬(PPI)の使用データと共に収集した。

結果
本試験で、CPE 陽性の 70 症例(26 例は新たに特定、44 例は既知)および CPE 陰性の592 症例を特定し、両者を合わせて陽性率は 11%であった(95%信頼区間[CI]8 ~ 13)。定着のリスク因子として薬剤(抗菌薬および PPI の使用)、過去の入院、民族性、入院期間を評価したが、いずれも CPE 定着に関連する独立変数ではないことが判明した。ロジスティック回帰を用いると、年齢(オッズ比[OR]1.03、95%CI 1.01 ~ 1.07)と抗菌薬使用(OR 2.55、95%CI 1.08 ~ 6.03)のみが CPE 定着と有意に関連するリスク因子であった。

結論
CPE アウトブレイクが確認された急性期病院の入院患者のうちで CPE 陽性率を推定することによって、本試験はエビデンス基盤の一部となった。症例探索の実践は実施可能で、多数の新たな症例が特定できた。標本サイズは小さいが、加齢および検査当日の抗菌薬処方が CPE 定着と有意に関連していた。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
高齢者医療で入退院を繰り返していると、複数の医療機関をまわるうちに様々な耐性菌を獲得する場合がある。CPE もその 1 つとしてエントリーされることを裏付けている。

医療従事者のインフルエンザワクチン接種率を上昇させる:課題と解決策のレビュー

Increasing the coverage of influenza vaccination in healthcare workers: review of challenges and solutions

K.W. To*, A. Lai, K.C.K. Lee, D. Koh, S.S. Lee
*Prince of Wales Hospital, China

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 133-142


医療従事者の季節性インフルエンザワクチン接種率は、5%未満から 90%超までと、全世界で大きく異なる。ワクチンの有効性と副作用に対する認識は、接種率に影響を及ぼす因子として一般に受け入れられている。これらの因子は個人レベルおよび社会レベルで作用して医療従事者の考え方や行動に影響を及ぼしうる。ワクチン接種率はまた、鳥インフルエンザなど他の非季節性インフルエンザパンデミックの発生によっても影響を受けた。ワクチン接種率の向上のために様々な対策が取られており、中でも重要なものとしては、地方自治体による勧告の発令、実践ガイドラインの普及、ワクチン義務化の施策などが挙げられる。北米のいくつかの地域ではワクチンの義務化が接種率の上昇につながっているが、問題がないわけではない。従来行われてきた教育プログラムやキャンペーンの効果は概ねそれほど大きくはない。移動式ワクチン接種カートのような簡易型のワクチン接種施設を稼働したり、ワクチン接種を受ける上級の医療従事者をロールモデルとするなどの方策では、接種率の向上が観察されている。以上のことから、特に接種率の低い地域においては、医療従事者にワクチン接種プログラムへの参加を納得させるためには多面的なアプローチが必要である。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
世界中の感染対策担当者が職員のワクチン接種接種率を向上させるために様々な作戦を実施している。移動式カートによる出張接種は、手間はかかるが、忙しいことを理由に接種に協力的でない医療者には効果がありそうだ。さらに、実施した対策、接種率の推移、副反応の発生状況、インフルエンザの発生状況を毎年記録に残し、対策の評価を行うことも重要である。

インフルエンザの活動性が高い季節における、院内インフルエンザ予防のための 2 段階衛生管理の効果

Effect of two-step hygiene management on the prevention of nosocomial influenza in a season with high influenza activity

A. Ambrosch*, F. Rockmann
*Barmherzige Brüder Hospital, Germany

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 143-149


背景
インフルエンザウイルス感染患者の迅速な同定、正確な症例定義、および厳格な衛生対策は、院内伝播の予防に重要である。

目的
インフルエンザ患者を迅速に同定するための症例定義の有用性を示すこと、ならびに病院スタッフによるサージカルマスクの常時着用を含む 2 段階の衛生管理が院内感染率に及ぼす影響を検討すること。

方法
2015 年 1 月から 3 月までの間にインフルエンザの疑いで入院した全患者を登録した。リアルタイム PCR 法によるインフルエンザ検査を実施した。病院スタッフが感染患者と密接な接触を行う間にサージカルマスクを着用することを含む、国が定める衛生ガイドラインに準じた感染患者の衛生管理を行った。インフルエンザの活動性が高まった時には追加対策として、病院スタッフによるサージカルマスクの常時着用を実践した。

結果
本研究に登録した患者の多くは高齢者であった(212 例、平均年齢 75 歳)。呼吸器感染の臨床的指標でインフルエンザ陰性患者と陽性患者で異なったのは、咳の頻度のみであった。感染患者との密接な接触時に対象を絞ったサージカルマスクの着用と比較すると、勤務時間を通したサージカルマスクの常時着用により、院内感染は減少した(発症率はそれぞれ 31%、16%、P < 0.01)。

結論
高齢の入院患者において、インフルエンザ A 型と他の呼吸器感染の臨床的特徴に基づく鑑別は不可能であった。衛生管理に関しては、病院スタッフによるサージカルマスクの常時着用は院内感染の予防に有効であるようである。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
シーズン初期はインフルエンザ発症者に対応するときの飛沫予防策、流行時期になったら勤務時間中継続したサージカルマスクの着用という 2 段階法は、リーズナブルである。ただし、職員が「きちんとマスクを付けることができる」(鼻マスク、あごマスクをしない)が大前提であり、ここが難しいところでもある。

病棟におけるインフルエンザ曝露後予防のためのオセルタミビル 3 日間投与★★

Three-day regimen of oseltamivir for postexposure prophylaxis of influenza in wards

N. Ishiguro*, R. Oyamada, Y. Nasuhara, T. Yamada, T. Miyamoto, S. Imai, K. Akizawa, T. Fukumoto, S. Iwasaki, H. Iijima, K. Ono
*Hokkaido University Hospital, Japan

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 150-153


インフルエンザ患者と密接な接触をした入院患者に、曝露後予防として、オセルタミビル(成人には 75 mgカプセル 1 日 1 回または小児には 2 mg/kg[最大 75 mgまで]1 日 1 回)を 3 日間投与した。インフルエンザ初発患者にはノイラミニダーゼ阻害薬を処方し、直ちに退院させるか隔離病室に移した。オセルタミビル 3 日間投与の予防効果は、全体で 93%(95%信頼区間[CI]53 ~ 99%、P = 0.023)およびインフルエンザ A で 94%(95% CI 61 ~ 99%、P = 0.017)で、曝露後予防としてオセルタミビルを 7 日間から 10 日間投与した場合と同等である。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
インフルエンザ患者に接触した場合の曝露後予防投薬としてオセルタミビルやザナミビルは添付文書上では 1 日 1 回で 7 ~ 10 日間の投与が推奨されている。しかしこの推奨の根拠となった研究の多くは、「予防投薬中もインフルエンザ患者との接触が継続する」ことが前提となっている。以前から、「インフルエンザ患者と接触して、その後は接触がない場合でも 7 ~ 10 日間も予防内服を続けなければならないのか?」という疑問が呈されていたが、本研究はそれに対して「1 日 1 回、3 日間でも効果は変わらない」ことを示した日本発信の論文である。これをもとに、今すぐ日本のすべての病院でこの投与法が推奨されるわけではないが、自施設のポリシーを決定するのに参考になる研究ではないだろうか。

医療関連感染症予防に関する大部分の国際ガイドラインには新生児および小児に関する包括的な推奨が欠けている

Most international guidelines on prevention of healthcare-associated infection lack comprehensive recommendations for neonates and children

A.R. Araujo da Silva*, W. Zingg, A. Dramowski, J.A. Bielicki, M. Sharland
*Federal Fluminense University, Brazil

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 159-162


国際的な感染予防・制御ガイドラインでは、成人を対象とした医療関連感染症予防に関する標準化された推奨事項を提供しているが、多くの場合、新生児および小児に関する特異的な情報が欠けている。我々は、感染予防・制御/医療関連感染症に関する 10 のガイドラインをレビューして、医療関連感染症予防に関する小児に特異的な推奨事項を特定した。手指衛生、血流感染症、人工呼吸器関連肺炎、環境制御とアウトブレイク管理は、小児および新生児に適用される推奨事項において高い頻度で報告されていたが、カテーテル関連尿路感染症および手術部位感染症に関する文書はなかった。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント
各国公的機関が様々な感染対策ガイドラインを出しているが、それらには小児や新生児に対する推奨が欠如していることを、実際にガイドラインをレビューして示した論文である。
そもそも小児や新生児の感染対策に関する研究が極めて少ないため、ガイドラインに記載が少ないのは当然とも言えるし、周知のことではあるが、あえてそれを研究結果として示したところに意義があるのだろうか。ガイドライン作りもそうだが、その基礎となる研究も必要とされている。

電気化学的活性化溶液を用いた自動化洗浄および消毒による、病院内の洗面台の U 字管におけるバイオフィルムおよび微生物汚染のリザーバ除菌

Elimination of biofilm and microbial contamination reservoirs in hospital washbasin U-bends by automated cleaning and disinfection with electrochemically activated solutions

J.S. Swan*, E.C. Deasy, M.A. Boyle, R.J. Russell, M.J. O’Donnell, D.C. Coleman
*Dublin Dental University Hospital, Ireland

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 169-174


背景
洗面台の U 字管は、医療環境における微生物汚染のリザーバである。U 字管には常に水が溜まっており、微生物バイオフィルムが形成されている。

目的
塩水の電気化学的活性化により生成した 2 種類の溶液、すなわち洗浄作用を有する陽極消毒液(次亜塩素酸が主成分)および陰極消毒液(水酸化ナトリウムが主成分)を用いて、U 字管に対する効果的な自動化洗浄および消毒システムを開発すること。

方法
3 つの洗面台の U 字管をそれぞれ、5 週間にわたり週 1 回、手動により最初に陰極液で、次いで陽極液で5 分間満たした。次いで、1つの洗面台について、この過程を自動化したプログラムによるシステムを開発した。この U 字管には、3 か月にわたり週 1 回、5 分間の陰極液処置とその後の 5 分間の陽極液処置を 3 サイクル実施した。処置した U 字管と対照の U 字管について、自動化処置後に血液寒天培地(CBA)、R2A、PAS、および PA 寒天培地において、また手動処置後に CBA および R2A 培地において、細菌数を定量して確定した。

結果
平均細菌密度は、未処置の U 字管で本研究期間を通じてすべての寒天培地で 1 × 105 cfu/スワブ超で、緑膿菌(Pseudomonas aeruginosa)が細菌数の約 50%を占めていた。手動による U 字管の電気化学的活性化溶液を用いた処置の場合、細菌数が有意に減少した(100 cfu/スワブ未満)(CBA でP < 0.01、R2A でP < 0.005)。同様に、電気化学的活性化溶液を用いた U 字管の自動化処置では細菌数が有意に減少し、CBA、R2A、PAS および PA での 35 サイクルにおける平均細菌数は、それぞれ2.1 ± 4.5(P < 0.0001)、13.1 ± 30.1(P < 0.05)、0.7 ± 2.8(P < 0.001)、および 0(P < 0.05)cfu/スワブであった。緑膿菌は処置を行ったすべての U 字管で除菌された。

結論
洗面台の U 字管に対する電気化学的活性化溶液を用いた自動化処置により、微生物汚染が一貫して最小化された。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント食塩水を電気分解すると、陽極側に酸性水(HClOが主成分)と陰極側にアルカリ水(NaOHが主成分)が生成される。前者には殺菌作用が、後者には洗浄作用がある。手洗いシンクの排水管の U 字管は排水が溜まるため、緑膿菌を主体とする多数の細菌がバイオフィルムを形成して管壁表面に増殖定着している。U 字管の細菌が供給源となり、「逆行性」に手洗いシンクが汚染され、院内感染の原因となったとする報告がある。これまで手洗いシンクの U 字管内の環境整備は極めて煩雑で困難であったが、本論文では 2 種類の電解水を利用して、自動化することで効率的に U 字管内の細菌数を激減させた。手洗いシンク排水部分が、どの程度院内感染に寄与しているかは不明の部分もあり、さらなる検討が必要である。

カテーテル関連尿路感染症予防を目的とした多面的介入の評価

Assessment of a multi-modal intervention for the prevention of catheter-associated urinary tract infections

H.G. Ternavasio-de la Vega*, A. Barbosa Ventura, F. Castaño-Romero, F.D. Sauchelli, A. Prolo Acosta, F.J. Rodríguez Alcázar, A. Vicente Sánchez, E. Ruiz Antúnez, M. Marcos, J. Laso
*University Hospital of Salamanca, Spain

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 175-181


背景
カテーテル関連尿路感染症(CAUTI)は、重大な医療負担である。

目的
大学病院の内科診療科において尿道カテーテル使用の低減および CAUTI 発生率低減により転帰を改善することを目的とした、エビデンスに基づく多面的集学的介入の有効性を評価すること。

方法
トレーニングセッション、尿道カテーテル留置リマインダー、サーベイランスシステム、およびスタッフへの結果のフィードバックメカニズムを含む、多面的介入を開発した。尿道カテーテル使用および CAUTI の発生を、介入前の 3 か月間(P1)および介入実施期間(P2)に記録した。

結果
P2 期間中にカテーテル留置率が有意に低下した(27.8% 対 16.9%、相対リスク[RR]0.61、95%信頼区間[CI]0.57 ~ 0.65)。また、CAUTI リスクの低下(18.3 対 9.8%、RR 0.53、95%CI 0.30 ~ 0.93)、1,000 患者日あたり CAUTI 発生率の低下(5.5 対 2.8、発生率比[IR]0.52、95%CI 0.28~0.94)、および CAUTI の 1,000 カテーテル日あたり発生率の非有意な低下(19.3 対 16.9、IR 0.85、95%CI 0.46~1.55)も認められた。

結論
多面的介入は、カテーテル留置率および CAUTI 発生頻度の低下において効果的であった。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント尿道カテーテルには、挿入 → 管理 → 抜去 → 再挿入の4つのライフサイクルがあり、なかでも挿入と抜去は CAUTI 発生予防には極めて重要である。また、CAUTI 減少のための「膀胱バンドル」は一般的に①尿道カテーテルの適応を遵守、②挿入手技を教育訓練、③不要なカテーテル留置の抑制または早期抜去の促進のための行動変容からなり、本論文ではさらに多くの介入策をとっている。①教育訓練:対象は看護師、看護助手を含む医療スタッフ、内容は介入前の状況報告、尿道カテーテルの適応と非適応、適切な挿入留置手技と抜去時期、検討内容と記録とリマインダー、②毎日の観察、③カテーテル挿入リストのリマインダー掲示、④尿道カテーテル適切管理のキャンペーン実施、⑤検討結果の報告からなる。この介入には、3 名の医師、4 名の研修医、3 名の看護師からなるチームで実施された。このような多面的介入は CAUTI 発生率低減につながる以外に、カテーテルの使用率低下が重要であるとともに、それに関与するスタッフの職種もその成否に影響すると考えられる。

即効性抗菌性表面としての圧縮塩化ナトリウム:パイロット研究の結果

Compressed sodium chloride as a fast-acting antimicrobial surface: results of a pilot study

B.D. Whitlock*, S.W. Smith
*University of Alberta, Canada

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 182-184


抗菌性表面は現在、医療関連感染(HAI)をもたらす病原菌の伝播を減らす補助手段として検討が進んでいる。メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(meticillin-resistant Staphylococcus aureus;MRSA)は、HAI の原因としてもっとも毒性が強く、かつ費用がかかる病原菌の 1 つである。これまでに研究され、現在も利用可能な抗菌性表面技術(銅合金表面など)では、MRSA に対して有効ではあっても、菌量を有意に減少させるには 30 分から数時間を要していた。本稿では、銅合金表面と比較して MRSA を 20 ~ 30 倍速く減少させる圧縮塩化ナトリウムによる新規の抗菌性表面技術を紹介する。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメント本検討では、圧縮塩化ナトリウムでできた表面に MRSA を接着させてから、ごく短時間での菌の回収量と減少率を計測している。20 秒ですでに菌量が少なく、15%程度に減少し、かつその後も減少したままであり、接着抑制、増殖抑制、そして持続性が期待される。しかしながら実用には、湿度や清掃による耐久性の低下、用途などまだ考慮しなければならないことが多いように思われる。

蒸気化過酸化水素を用いた自動室内消毒の導入によるクロストリジウム・ディフィシル(Clostridium difficile )感染症の減少

Reduction in Clostridium difficile infection associated with the introduction of hydrogen peroxide vapour automated room disinfection

J. McCord*, M. Prewitt, E. Dyakova, S. Mookerjee, J.A. Otter
*North Mississippi Medical Center, USA

Journal of Hospital Infection (2016) 94, 185-187


クロストリジウム・ディフィシル(Clostridium difficile )感染症(CDI)患者が退室した病室に蒸気化過酸化水素(HPV)消毒を実施し、臨床的効果を検討した。毎月の CDI 発生率を算出する分割時系列解析を行うと、HPV 消毒が実施された時点で発生率の有意な減少(P < 0.001)が認められ、HPV 使用前の 2 年間は 1,000 患者・日あたり 1 件であったものが、使用後の 2 年間は 0.4 件となった。CDI 患者の退室した病室の最終消毒を徹底するために HPV を検討するべきである。

サマリー原文(英語)はこちら

監訳者コメントCDI の伝播には環境表面も重要である。実際に新病棟に移転すると CDIが減少することが経験されている。HPV は紫外線に比べ、C. difficileの芽胞を大きく減らすことが報告されており、その点でも HPV は有効であるかもしれない。実用可能性に関する検討が進むことに期待したい。

サイト内検索

Loading

アーカイブ

Reproduced from the Journal of Healthcare Infection, Volume 91, © 2015 The Healthcare Infection Society, with permission from Elsevier.
Although the translation was carried out with the permission of Elsevier, the translation has not been reviewed by Elsevier prior to posting online.